ハンギョレ新聞 11/27(日) 14:27配信
男性は世帯所得が低いほど、女性は教育水準が低いほど、自殺のリスクが高いという分析結果が出た。また、既婚男性は非婚男性より自殺のリスクが減少する反面、既婚女性はむしろ結婚状態を維持している場合に自殺のリスクが増加することが分かった。これによってジェンダー差異を考慮した自殺予防対策を用意するべきだという指摘が出ている。
21日、円光大学病院予防管理センターのイ・ヨンフン教授チームは、大韓医学会が発行する国際学術誌(JKMS)の最新号で発表した「自殺の試みと性別に見た要因」を扱った論文で、このような分析結果を発表した。今回の分析は2013年に施行された地域社会健康調査に参加した19歳以上の成人1万9243人(男性6768人、女性1万2475人)を対象とした。最近1年間で自殺を考えた経験があると答えた人のうち、実際に自殺を図った経験の有無などを通じて、自殺のリスクを測定した。
今回の分析結果によると、男女の性別により自殺のリスクを高める要因には差異が見られた。まず男性の場合、世帯所得が低いほど自殺のリスクが高く現れた。月平均世帯所得が100万ウォン(約9万4千円)以下の男性は、400万ウォン(約38万円)以上の男性に比べて自殺のリスクが1.94倍も高かった。月所得が101～200万ウォンの男性は1.84倍、201～400万ウォンの男性は1.59倍高いと分析された。このように所得水準によって自殺のリスク度が異なる男性に対し、女性は所得水準が自殺のリスクを高めるのに大きな影響を及ぼさないことが分かった。
その代わり女性は男性に比べ、教育水準による影響が大きく現れた。正規教育を受けていない女性は大卒以上の女性に比べて自殺のリスクが2.39倍高く、小卒の女性は1.81倍、中・高卒の女性は1.75倍自殺のリスクが高いと分析された。男性は中・高卒男性の自殺のリスクは大卒以上に比べて1.22倍にとどまった。
男女間の違いは結婚状態を維持しているかどうかによっても大きく異なっていた。非婚男性の自殺リスクは結婚状態を維持している男性に比べて1.32倍高かった。また、離婚、別居、死別した後一人で暮らす男性の自殺リスクは、配偶者と暮らしている場合よりも2.07倍も高かった。一方、非婚女性の自殺リスクは結婚状態を維持している女性の0.75倍にとどまった。離婚、別居、死別した女性の自殺のリスクも、既婚女性のわずか0.66倍水準であった。
飲酒の頻度による影響は、男性よりも女性に目立った。酒を週2～3回飲む女性は、酒を飲まない女性に比べて自殺リスクが1.79倍高いのに対して、男性は同じ場合で1.10倍にとどまった。酒を週4回以上飲む女性の場合、自殺リスクは1.91倍も高かった。また男性は睡眠時間にもある程度の影響を受ける。1日7～8時間眠る男性に比べて、睡眠時間が6時間以下の男性の自殺リスクは1.28倍、9時間以上眠る男性の自殺リスクは1.58倍高いことが分かった。反対に女性は9時間以上眠る場合、自殺のリスクはむしろ減少している。
イ・ヨンフン教授は「男性の場合、離婚、別居、死別を経験したり、所得が低いほど自殺リスクが高く、女性は教育水準が低く、飲酒をすればするほど自殺リスクが高い」とし、「性別の差異を考慮した自殺予防対策作りが必要だ」と明らかにした。